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Aboutフォースティードロボティクスについて

MISSION

世の中の駆動系に人工意識をインテグレートし、
機械と人が協調しながら新しい価値を生み出す未来を創造する。
その実現基盤として、AIモデルやロボットが変わっても、
同じ「仕事」をする環境 Forcesteed OS “FOS”（フォス）を
構築し、社会実装を進める。

COMPANY
PROFILE会社概要

Company Name
株式会社Forcesteed Robotics
（フォースティードロボティクス）
Location
〒135-0064 東京都江東区青海二丁目7番4号 The SOHO 411号室
Business Activities
AI・画像認識・ロボティクス技術の研究開発・社会実装／
Physical AI OS・AIロボティクスソフトウェアの開発・提供／
企業向け技術開発支援・コンサルティング／
ロボット・関連製品の販売
Establishment
2024年07月29日
Representative
代表取締役 CEO & CDO ⼤澤 弘幸
代表取締役 COO & CFO 諸岡 亜貴子
Banking Partners
日本政策金融公庫（江東支店）
株式会社みずほ銀行（浜松町支店）
城北信用金庫（豊洲支店）
東京東信用金庫（深川支店）
Member Organizations
AI品質マネジメントイニシアティブ RSJ STATION Ai AI-chi Robot Council JARSIA
Accelerator Program
Plug and Play Japan アクセラレータープログラム Winter 2025 / Mobility Batch 16 採択

MEMBERメンバー

※各メンバーをクリックすると、詳細プロフィールをご覧いただけます。

取締役

  • ⼤澤 弘幸

    ⼤澤 弘幸
    Hiroyuki Ohsawa

    代表取締役 CEO＆CDO（共同創業者）

  • 諸岡 亜貴子

    諸岡 亜貴子
    Akiko Morooka

    代表取締役 COO＆CFO（共同創業者）

  • 稲葉 清典

    稲葉 清典
    Kiyonori Inaba

    社外取締役

執行役員

  • 園田 哲理

    園田 哲理
    Tetsuri Sonoda

    執行役員 CTO

  • 角谷 雄一

    角谷 雄一
    Yuichi Sumiya

    執行役員 CVO

部長・メンバー

  • 山口 孝司

    山口 孝司
    Takashi Yamaguchi

    経営管理本部長

  • 月田 裕樹

    月田 裕樹
    Hiroki Tsukida

    技術開発部長

  • 田中 岳彦

    田中 岳彦
    Takehiko Tanaka

    経営戦略部長

  • 齋藤 大貴

    齋藤 大貴
    Daiki Saito

    BizDev マネージャ

  • 小林 琢也

    小林 琢也
    Takuya Kobayashi

    技術開発マネージャ

  • 吉田 哲博

    吉田 哲博
    Tetsuhiro Yoshida

    アプリケーション開発マネージャ

アドバイザー・顧問

  • 藤吉 弘亘

    藤吉 弘亘
    Hironobu Fujiyoshi

    技術アドバイザー

  • 杉中 貴

    杉中 貴
    Takashi Suginaka

    顧問 公認会計士 / 税理士

  • 平井 信行

    平井 信行
    Nobuyuki Hirai

    顧問 税理士

  • 横山 和之

    横山 和之
    Kazuyuki Yokoyama

    顧問 弁護士

Contact

自社のロボット、現場、データにどう使えるか。まずは相談から

既存ロボットへの知性付与、ローカルAI導入、移動AI、ヒューマノイド制御、行動ログの記録まで。製品選定とPoCの組み立てを、Forcesteed Robotics が支援します。

お問い合わせへ 資料ダウンロード
代表取締役 CEO＆CDO　大澤 弘幸

代表取締役 CEO＆CDO　
⼤澤 弘幸

キヤノン株式会社において、Blu-ray規格策定団体BDAにキヤノン代表として参画し、ネットワークカメラ、3次元計測装置、ランダムピッキングを⾏うIntelligentロボットの開発など、多岐にわたる技術開発を担当。株式会社東芝およびSenseTime Japanで、⾃動運転技術の開発に従事した後、Kyoto Robotics株式会社にてCTOとして物流ロボット⽤パレタイズシステムをリリース。直近は株式会社デンソー先進モビリティシステム開発事業部で⾃動運転システムの開発を推進。ロボット×ビジョン（画像認識）×AIのプロフェッショナルとして、2024年、株式会社Forcesteed Roboticsを代表取締役の諸岡とともに創業。

代表取締役 COO＆CFO　諸岡 亜貴子

代表取締役 COO＆CFO　
諸岡 亜貴子

約10年間にわたり、人事・人材コンサルタントおよびプロジェクトマネジメント(PM)として、重工・ロボティクス・機械メーカーを中心に累計150社以上の人事・採用課題の解決に従事。外資系人材コンサルティング会社では、約2000名のコンサルタントの中からトップコンサルタントとして選出され、年間MVPを2度受賞。
2018年以降は、深刻化する人手不足の課題を先端技術で解決することを志し、ロボティクス領域へ転身。ロボットベンチャーおよび大手企業においてCFOや事業企画を歴任し、官公庁向け事業提案や高難度プロジェクトの推進に従事。
非エンジニアとして技術とビジネスの橋渡しを担い、技術チームと事業目標を接続するプロジェクト推進を強みとする。英国国立大学院にてMBA取得。国家資格2級キャリアコンサルティング技能士、IPO・内部統制実務士。

社外取締役　稲葉 清典

社外取締役　
稲葉 清典

カリフォルニア大学バークレー校にて、制御工学を専門にPh.D.を取得。その後、ファナック株式会社において長年にわたりロボット事業の中核を担い、産業用ロボットの開発、事業推進、グローバル展開に従事。Physical AIが次世代ロボティクスの中核技術として注目される中、Forcesteed Roboticsが目指す「AIとロボティクスの社会実装」というビジョンに共感し、2026年7月、社外取締役に就任。これまで培ってきた豊富な事業経験と業界知見を活かし、経営ガバナンスの強化および事業成長に向けた助言を通じて、当社のさらなる発展を支援。

執行役員 CTO　園田 哲理

執行役員 CTO　
園田 哲理

東京大学大学院にて博士（工学）取得。キヤノン株式会社に入社し、AR領域におけるバーチャル物体への触覚提示技術、直感的なロボット教示システム、リアルタイム三次元計測アルゴリズムなど、空間認識とロボティクス分野の先端研究開発に従事。
その後、Intelに入社し2016年に渡米。RealSense GroupにてXRヘッドセット、3Dセンシングカメラ、応用製品の開発を担当し、非接触操作を実現するTouchless Control Softwareの開発を主導。続いてQualcommでは、XRプラットフォーム「Snapdragon Spaces」の開発に参画し、Unity・Unreal Engineを用いた各種アプリケーション開発やミドルウェア実装を推進。
直近のMetaでは、AIグラスやXRデバイス向けの次世代体験プロトタイピングに従事し、空間を理解するAIとのインタラクション設計や、ARによるロボット動作シミュレーションなど、AIと現実世界を融合する開発を担う。グローバルテック企業で培った空間知能技術をロボティクスへ応用することに大きな可能性を感じ帰国し、2026年4月、Forcesteed Roboticsに執行役員CTOとして参画。

執行役員 CVO　角谷 雄一

執行役員 CVO　
角谷 雄一

立命館大学法学部卒業後、株式会社キーエンスに入社。制御システム事業部でPLC・サーボ等の技術営業としてルーキーランキング1位を獲得し、その後もトップセールスや本社販売促進、エリアマネージャーとして営業戦略立案・組織マネジメントを担当。2023年よりFingerVisionにCMO/CROとして参画し、プラットフォーム事業や新商品の企画・投入を通じて事業を大きく飛躍させ、未来モノづくりアワード優秀賞やICCサミット福岡 デザイン＆イノベーション・アワード優勝など各種アワード受賞に貢献。触覚×AIロボティクスの企画・開発を推進する中で、AIロボティクスが人間の限界を超える可能性を強く感じ、2026年1月 Forcesteed Roboticsに参画。

経営管理本部長　山口 孝司

経営管理本部長　
山口 孝司

大企業からスタートアップまで、規模・業種の異なる組織で経営管理・財務・事業執行を横断して担い、創業経営陣の右腕として未整備の経営基盤を一から立ち上げてきた経営人材。大手電子部品メーカで東証一部上場申請準備の実務に従事し、海外工場のマネジメントも経験。その後、専門商社やIT企業で中堅企業の管理部門を統括。2021年、スマート農業のディープテック企業AGRIST株式会社に参画し、入社4か月で執行役員CFOに就任。2022年には取締役CFO（COO兼務）としてCEOに次ぐNo.2を担い、経営管理と事業執行を管掌。在任中は、エクイティおよびデットによる十数億円規模の資金調達を主導したほか、十億円を超える国の大型研究開発事業への採択、複数の事業会社との戦略的資本提携などを推進。また、子会社であるAGRIST FARM株式会社の代表取締役として、事業現場の経営にも携わる。
直近はAI・DX支援企業のディレクタとして、新規事業開発、大手企業とのアライアンス、M&Aなどを担当。財務・資本政策、経営管理体制の構築、官公庁・大企業との折衝、複数の関係者が参画するプロジェクトの推進など、企業の成長段階に応じた幅広い実務経験を有する。
2026年、株式会社Forcesteed Roboticsに経営管理本部長として参画。創業経営陣を支えながら、事業成長に対応した経営管理体制の構築、組織運営の高度化、財務・資本政策の推進を担う。

技術開発部長　月田 裕樹

技術開発部長　
月田 裕樹

川崎重工業株式会社で防衛省向け航空機の整備器材・フライトシミュレータ開発に従事し、スマートファクトリー化プロジェクト「Smart-K」では工場データの見える化を推進。株式会社日立製作所では海外向け車両情報制御装置「Synaptra」のシステムエンジニアとして開発を担当。その後、矢崎総業株式会社で外観検査AIの開発を牽引し、AIロボティクスプロジェクトにてロボット開発組織を立ち上げて複数のPoCをリードするとともに、工場電力の見える化で大幅な省エネを実現。2025年7月よりForcesteed Roboticsに参画し、AI・ロボティクス技術の開発戦略と事業部運営を統括。

経営戦略部長　田中 岳彦

経営戦略部長　
田中 岳彦

株式会社村田製作所等を経て、一般社団法人情報サービス産業協会に27年間にわたり在籍。この間、政府とITサービス業界の橋渡し役として、経済産業省をはじめとした政府関係機関への渉外活動やデジタル庁等から受託した補助金事業運営、業界の経営課題解決に関する調査研究、総合型確定拠出年金プランの創設など、ルール形成と企業実務への実装を意図した多岐にわたるプロジェクトを展開。中小企業経営強化税制の工業会証明書交付事業では、政策税制の普及推進に留まらず、協会財政の黒字化にも貢献。
また、筑波大学大学院にて経営学修士（MBA）、税理士資格（税理士法第3条第1項第2号に基づく認定）を有する。
2026年5月、政策的アプローチを通じた「人工意識」の社会実装の実現を目指し、株式会社Forcesteed Roboticsに参画。

BizDev マネージャ　齋藤 大貴

BizDev マネージャ　
齋藤 大貴

2019年、株式会社キーエンスに入社。制御システム事業部の技術営業として、つくば・東京・新潟・北海道の広域を担当。自動車、鉄鋼、バイオ・化成品、食品分野の大手メーカーに対し、新規顧客との接点創出から製品導入、他拠点への展開までを一貫して推進するとともに、既存顧客への深耕営業を通じて販売拡大に貢献。OEM市場においても、大手標準機メーカーへの製品初採用を数多く実現し、専用機メーカーに対しては、設計段階からの仕様検討や技術支援を行いながら採用を拡大した。商社、関連会社、社内の技術部門を巻き込んだ営業戦略の立案・実行を強みとし、リーダーとしてチーム運営や販売施策の策定にも従事。2026年度上期には、担当機種の販売実績で全国1位を獲得。顧客の現場に深く入り込み、技術と事業をつなぐ営業として経験を重ねる中で、AIロボティクスが現場の制約を超え、新たな価値を生み出す可能性に強く惹かれ、2026年、Forcesteed Roboticsに参画。キーエンスで培った現場起点の提案力と事業開発力を生かし、Physical AIの社会実装と次世代ロボットの価値創出を推進する。

技術開発マネージャ　小林 琢也

技術開発マネージャ　
小林 琢也

自動車メーカおよび自動車技術コンサルティング企業において、電気自動車の制御・車両解析から、ADAS・自動運転領域のソフトウェア開発まで、15年以上にわたり幅広い技術開発に携わる。ADAS領域では、モデル予測制御を用いたレーンキープ機能の開発に加え、車両運動・統合制御のMBD環境や、シミュレータを活用した検証環境の企画、設計、構築、運用を担当。複数の制御機能を机上で検証できる環境を整備し、量産車開発への適用を主導してきた。直近では、一般道および駐車領域におけるEnd-to-End自動運転ソフトウェアの開発、学習データ収集のためのシナリオ設計、シミュレータによるデータ生成、学習・評価環境の構築に従事。個別のアルゴリズム開発にとどまらず、センサ、認識、判断、制御、車両特性を含むシステム全体を俯瞰し、上流のシステム設計から実装、検証、運用までを一貫して具体化できることを強みとする。
2026年、株式会社Forcesteed Roboticsに参画。自動運転や量産車開発で培ったシステム設計、制御、シミュレーションおよび検証の経験を生かし、Physical AI、ロボティクス、自律移動技術を、現実の環境で安定して機能するシステムへとつなげる研究開発に取り組む。

アプリケーション開発マネージャ　吉田 哲博

アプリケーション開発マネージャ　
吉田 哲博

株式会社ドリコム、Happy Elements株式会社にて、20年以上にわたり、Webサービス、広告プラットフォーム、教育アプリ、スマートフォンゲームの新規開発・運用に従事。エンジニアを起点に、開発責任者、プロダクトマネージャー、プロジェクトマネージャーを歴任。スマートフォンゲーム開発では、新規タイトルのメインプログラマー兼プロジェクトマネージャーとして開発を牽引し、リリース時にiOS・Android両ストアのダウンロードランキング1位を達成。また、生成AIを活用したエージェント駆動型の開発プロセスを構築。これまで培ったソフトウェア開発とプロジェクトマネジメントの経験をロボティクスへ応用するため、2026年8月、Forcesteed Roboticsに参画。AI・ロボティクス技術を、現場の課題解決につながる製品として届ける開発を推進する。

技術アドバイザー　藤吉 弘亘

技術アドバイザー　
藤吉 弘亘

コンピュータビジョン、ロボティクス、人工知能を専門とする研究者であり、教育、基礎研究、産業応用の各領域において幅広い実績を有する。現在、中部大学理工学部AIロボティクス学科の教授として教育・研究に従事。1997年、中部大学大学院博士後期課程を満期退学。同年、米カーネギーメロン大学ロボット工学研究所にポスドク研究員として着任。2000年に中部大学講師、2004年に准教授、2010年に教授に就任。2005年から2006年にかけては再びカーネギーメロン大学に客員研究員として在籍。研究分野は、ロボットビジョン、画像認識、深層学習、自動運転、知能ロボットなど多岐にわたる。学術界と産業界の橋渡しを行う形で、基礎から応用まで一貫した取り組みを行っている。受賞歴として、ロボカップ研究賞（2005年）、情報処理学会論文誌CVIM優秀論文賞（2009年）、電子情報通信学会情報・システムソサイエティ論文賞（2013年）、MIRU長尾賞（2019年、2020年）、電子情報通信学会論文賞（2024年）など。

顧問 公認会計士/税理士　杉中 貴

顧問 公認会計士/税理士　
杉中 貴

あずさ監査法人で会計監査や事業再生・M&Aなどのアドバイザリー業務に従事。その後、東日本大震災の復興支援のため、福島県で一般社団法人の人材育成事業や先端農業を実践する大型菜園の事業開始に携わり、菜園を経営する株式会社に転籍後、役員としてITを活用した生産管理・組織基盤強化など、事業安定化に尽力する。
現在は、オンライン・クラウド会計税理士事務所の代表として、クラウド会計を駆使した経営管理体制構築、資金調達、月次・年次決算、税務申告など、顧客に伴走しながら各種サービスを提供する。IT・テクノロジー領域の支援実績とその知見、上場企業との業務経験、事業会社での役員経験を活かし、事業フェーズが急速に変化するスタートアップにおいて、事業実態とステージに応じた会計・税務体制の構築、また、現在・将来のステークホルダー対応も見据えた経営判断を支える実務的な助言を強みとする。

顧問税理士　平井 信行

顧問税理士　
平井 信行

国税庁において約36年間にわたり税務行政に従事。法人税・消費税を中心に、大企業・国際取引を対象とした税務調査、国際課税調査、査察部での脱税事案調査などを担当。大阪国税局調査第二部では統括国税調査官（税務署長待遇）として、数多くの税務調査・税務署対応を指揮した実務経験を有する。
2023年に税理士登録後は、税務調査対応、税務リスク評価、税務署との折衝支援を中心に企業顧問を務める傍ら、米国 MBA Financial Accountingの講師業にも従事。英国MBA（経営学修士）および公認不正検査士（CFE）の資格を有し、税務・不正リスク・経営の視点を横断した助言を強みとする。

顧問弁護士　横山 和之

顧問弁護士　
横山 和之

法律事務所での勤務を経て、国内大手総合電機メーカーのグループ企業（ハウスメーカー）にて、社内弁護士として企業法務全般に従事。各種契約の審査・交渉をはじめ、新規事業立ち上げ時の法的リスク検証、多様な紛争・クレーム対応、グループ内のコンプライアンス体制整備など、現場のビジネス課題に直結する幅広い法務実務を経験する。
現在は賢誠総合法律事務所に参画し、これまでの業務経験を活かした企業法務全般の支援に注力。社内弁護士として事業会社の内側で培った「企業が本当に求める法務機能」への深い理解を基盤とし、法的な正論やリスクの指摘にとどまらない対応を強みとする。企業の成長スピードを損なわない迅速な意思決定支援から、現場の負担を考慮した社内規程の運用アドバイスなど、常に経営者や事業部門に寄り添い、実務的かつ戦略的な解決策を提示する。